一方、アメリカに大量に輸出をしている国の人々が、代金としてドルを喜んで受け取るのは、ドルが世界通貨として通用しており、ドルで欲しい物は何でも買えるからである。またアメリカの国内でそのお金を使って必要な物を調達することができるし、そのお金を貸したり投資したりしてアメリカ人と同じようにアメリカ国内でその利益にあずかることができるからである。ドルは持つ人によってあれこれ制限のある通貨ではなく、誰が持っても同じように使える通貨であるから、外国人も喜んでそれを受け取る。アメリカの消費者たちが誰の手に渡るか気にもしないで、代金を支払えば、貿易収支が赤字になった分だけドルは外国人の手にわたる。もしドルを受け取った外国人がそれを自国通貨に換えてしまえば、ドルが溢れて、円やマルクや元やウォンが不足し、ドルはたちまち大暴落をしてしまう。それが必ずしもそうならないのは、ドルが国際通貨として各国の中央銀行によって受け取られ、そのまま外国人の持ち物としてアメリカ国内にとどまっているからである。
もしドルがペソとか、バーツだったら、それを受け取った国の銀行はすぐにもそれを自国通貨に換えるだろう。ところが、受け取ったものがドルであれば、それは準備金として自国内で使用できるものである。日本でいえば、日本銀行はそれを自行で保有し、それを準備高として自国紙幣を印刷して、円に見換したい人に渡す。その結果どうなるかというと、アメリカに対して貿易収支が大幅黒字になると、その分だけ自国中がお金の洪水になる。それなのに、アメリカではドルの不足は起らない。日本銀行が受け取ったドルはそのままアメリカに残されて、利息稼ぎのために運用されるからである。
こうなると、二国間の貿易収支がほぼバランスのとれているあいだはよいが、片貿易になってしまうと、一方のお金の使いすぎが、他方でお金の洪水になり、いわゆる「過剰流動性」が生ずる。昭和四十六年から四十七年にかけて異常な金あまり現象が日本列島を襲い、株も不動産も一年間で倍以上に暴騰したことはご記憶のとおりである。これに懲りて、日本銀行は為替の自由化に踏み切り、個人が外貨を保有するのも、また企業が海外で投資活動をするのも大幅に認めるようになった。外貨を中央銀行にプールして、ダムが決潰するに任せるよりは、ふだんから少しずつ放水し、内と外のバランスをあまり水圧の高くならない状態に調整する必要をさとったのである。
以来、お金が国境をこえて自由に移動できるようになった。お金が動きまわる受皿をつくるために、日本の銀行や証券会社も海外に拠点をおくようになった。しかし、だからといつて、お金が物の動きとバランスのとれた動きをしてくれる保証があるわけではない。お金の動きは、非常にしばしば貿易のアンバランスをさらに加速させる方向に向うので、この新しい動きを注意深く観測しないと、経済の予測をあやまってしまうことになる。