第1714回
石油高は省エネ産業のチャンスです

産油国が石油の値上げをして
工業国からいくらたくさんお金を搾りとっても、
壁に向ってテニスの練習をしているようなもので、
強く打てば強くはねかえって行くだけだと
第一次石油ショックの時に私は言いました。

もし産油国が貯め込んだドルを
そのまましまいこんで
一切消費を控えたら話は別ですが、
アラブの王様や独裁者たちが
ロールス・ロイスにも乗りたい、
冷暖房の完備した宮殿にも住みたいということであれば、
石油高によって値上がりした工業製品を
買うよりほかありません。
また海水を淡水に換える装置を買いたい、
立派な設備の整った病院を
国民のために建ててやりたいと考えれば、
同じように値上がりした工業製品を
買うよりほかなくなります。
ですから、私は物価の位置が大きく変わるだけで、
日本の国がメシを食えなくなることはありませんと
大きな声を出して言ったのです。

そうは言っても
工業生産に欠くことのできないエネルギーが
大暴騰したのですから、
既存の価格体系は破壊されて物価は倍増するし、
平均賃金でさえ１年で35％も上昇するという
産業界の大型地震ですから、
そのあおりを食って倒産する企業も続出しました。
その中にあって、
日本の大半の企業は生き残りをはかるために、
省エネルギーと省力という２点に搾って
創意工夫をはかったのです。

たとえば、いままでより電力の消費量が半分ですむ
電気冷蔵庫や冷暖房機器をつくるとか、
10キロしか走れなかったエンジンを
15キロとか20キロ走る
省エネ・エンジンに改良することによって、
ガソリンの節約につとめました。
それに対してアメリカの自動車メーカーは、
省エネよりも１台当りの儲けの大きい
大型車の販売に固執したので、
中小型車の市場を日本製の中小型車メーカーに奪われ、
世界における産業地図を
大きく塗りかえることになってしまいました。
一見、わざわいと思われる変化でも、
それに対する対処の仕方をあやまらなければ、
「転じて福となす」ことができるといういい実例です。