新ルールで結婚の長持ちを
離婚慰謝料こわさにアメリカでは正式の結婚を回避するカップルがふえてきた。ところが同棲していた夫婦の一方が別れ話のはてに、慰謝料を請求する裁判を起こしたら、「正式に結婚していないのだから、慰謝料は理屈にあわないが、精神的打撃を受けた分だけ、立ちなおるまでのリハビリテーション・フィを払え」と裁判官が命じたので、目下、同棲中のカップルがすっかり泡を食ってしまった。なかでも、最も素早く反応したのは出版界で「慰謝料を払わないで離婚をする法」とか、「安心して同棲のできる法」とかいったハウツウものが氾濫するようになったそうである。
そうしたアメリカ人の過敏性は、それだけ離婚による影響の深刻さを物語るものであるが、それにひきくらべると、日本では離婚がふえた割に、慰謝料の払いっぷりは悪い。家庭裁判所の調停の結果、払うことにきめた支払いすら不履行のケースが多いし、その金額も百万円以下と取るに足らない金額になっている。それだけ結婚生活における女の役割が重んじられていないとみることもできるし、離婚したあと、日本の女の人は案外、生活をしていく方法に困っていない、とみることもできる。
しかし、そんなことよりも、そもそも離婚までこぎつけることができないケースの方が遥かに多い。ある人が結婚相談所をはじめたところ、相談に来た人たちが、「もう一度、結婚をしたいと思うが、いまの結婚を解消できないで困っている」としきりにこぼす。立ち入って話をきいているうちに、「これは離婚の方が先だ」という気になって、いつの間にか離婚相談所になってしまったという笑い話のような本当の話がある。なかでも圧倒的に多いのが高年齢になってからの別れ話で、生涯一回の結婚ではもたなくなったところをみると、新しい生活環境の中で、いままでの結婚制度が実情に合わなくなってきたということであろう。 |
